私たち日本人の間でもっぱら囁かれている噂の一つに、パチンコ業界と北朝鮮の蜜月の関連というものがある。
北朝鮮関係者が、つまり在日朝鮮人がパチンコ業界に大量に関わっており、収益の大部分を北朝鮮に送金しているという話である。果たしてこれが真実なのかは、確信を以って断言できる人物は少ないだろうし、そうした人々は自分の命が惜しいから発言を控える他にない。

しかし、現実として日本中のパチンコ経営者の半数以上は日本人ではないというデータもある。

業界最大手の某社だってそうだし、イメージキャラクターも純粋な日本人ではない。また、業界のほとんどは脱税をしていると指摘する識者は大勢いる。ここだけの話、私は脱税の現場に立ち会ったという某社の統括本部長と面談したこともあるが、曰くそれは当たり前のことなのだそうだ。

今や遠隔や出玉操作によって胴元だけが勝つことの出来るギャンブルとなったパチンコ。

日本中に多くの依存者を出しておきながら社会にとって必要な娯楽と言って憚らないこの業界の関係者たち。日本からこの手の悪質な企業を撤廃させるのは至難の業である。なぜならこうした企業の多くに、警察関係者のOBが関与しているからである。中には現職の議員とズブズブの関係を築いていたりもする。こうした実情を今の政府・警察に改善することは不可能であるし、いつまで経っても警察がするのは適当なパフォーマンスばかりである。

パチンコは行かなければ負けない。誰も行くことがなければ連中は破綻し、日本の経済も以前のように復興をするのである。